グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役：ジェレミー・サンプソン）は3月2日、首都圏、関西圏を中心に国内で働く会社員864人と国内196社が回答を寄せた「給与調査2023」から、「企業の人材不足への懸念」に関する調査結果を発表しました。 人材不足が深刻な日本の労働市場において、企業が行っている人材確保・離職率改善の施策、調査しました。

【企業】2022年より人材不足への危機感強まる

調査によると企業の57%が専門スキル/即戦力人材不足を「非常に懸念している」と回答しました。2022年に行われた同様の調査で、「非常に懸念している」と回答した企業は48%でした。また、「従業員の離職率が懸念事項である」（下図）と回答した企業は、2023年では76%、2022年は70%でした。上記2つのことから、人材不足に拍車がかかっていることが想像できます。